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認知症でも保険加入できる保険商品は?正しい告知方法と選び方について

認知症の保険加入
「な行」で始まる病気保険加入と引受目安

現在、認知症の方でも加入できる医療保険や死亡保険は存在しており、複数の商品から比較検討する事も可能です!

と言われても、

  • 持病があっても入れる保険も断られた
  • 年齢が80歳までしか加入できず加入出来ない
  • 掛け金が高そうなのであきらめている

という方もいるかと思います。

そこでこのページでは日々、各保険会社の商品から告知内容までをチェックしてる当サイトが保険のプロの立場で認知症の方でも加入可能性がある保険商品を紹介していきます。

具体的には
  • 特定の保険会社の引受基準緩和型保険
  • 告知該当しないがん保険
  • 無選択型終身保険

この辺りは認知症の方でも加入できる可能性が十分に考えられます。

「特定の保険会社」というのは

注意ポイント
持病があっても入れる「引受基準緩和型保険」も保険会社毎に告知書にて質問されている内容が異なる為、「A保険会社」では加入出来なくても「B保険会社」では普通に加入できる可能性があり得ます。

また年齢制限等で加入を諦めている方も保険会社によって
年齢上限が

  • 70歳まで加入可
  • 80歳まで加入可
  • 85歳まで加入可

という具合に会社によって加入できる年齢も異なる為、年齢で断念してしまっている方も複数の保険会社から選択する事で解決できる場合もあり得ます。

認知症の方で保険の加入や見直しを検討している方は是非ご確認ください。

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認知症の方の保険加入の主なポイント

認知症の保険加入

まず初めに認知症の方の保険加入や見直し時における告知のポイントをまとめます。

ポイント
  • がん保険は告知該当がなければ加入可能性有り
  • 通常タイプの医療保険や死亡保険は加入不可
  • 緩和型医療保険は状況により加入可能性有り
  • 緩和型死亡保険も状況により加入可能性有り
  • 無選択型終身保険は加入条件が合えば加入可

また現在は健康だけど将来の認知症リスクに備えられる保険を探しているという方はジャンルでいうと「介護保険」がそれ当たります。

介護保険に関してはこちらのページでも解説していますので良ければ参考にしてみてください。

介護保険おすすめ比較ランキング2020【一時金・年金】タイプ別
このページでは各保険会社から発売されている「介護保険」を【一時金タイプ】【年金タイプ】に分けた上でおすすめをランキング形式にて紹介しています。ランキングにて紹介するにあたり独自の評価項目によるスコアリングを実施しています。是非ご確認ください。
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契約者本人、被保険者の同意による加入が必要

保険商品に加入できるかどうかとは別に前提として契約者の意向にて読み書きができる状態(契約概要や注意喚起情報等の理解と自署手続き)が必要になります。

仮に、契約者を配偶者や子供として被保険者(保障対象者)を認知症の方にする場合でも被保険者の同意がなければ契約は無効になりますので注意が必要です。

注意ポイント
保険契約では契約者はもちろん、被保険者にも加入の同意が求められる為、本人の意思に関係なく保険加入する事はできません。

引き続き認知症の保険加入の詳細をまとめていますので気になる方は是非読み進めてください。

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医療保険や死亡保険の加入について

まず初めに通常タイプの医療保険や死亡保険の加入についてですがこれら2つの保険は告知書の質問内容で主に直近3カ月から過去5年以内での健康状態が問われます。

主な告知の内容
  1. 過去3か月以内に、医師から・検査・治療・投薬をすすめられた?
  2. 過去5年以内に特定の病気やけがで診察・検査・治療・投薬を受けた?
  3. 過去5年以内に手術を受けたことがある?
  4. 過去2年以内に健康診断・人間ドッグで異常の指摘をされた?
  5. 現在妊娠している?
保険加入時に告知する内容とは(どこまで必要?)
医療保険に加入する際の告知について、正確に審査してもらうためのポイントなどを紹介hしています。

認知症の方であれば基本的に過去5年以内にて何かしらの治療行為があるかと思いますので当然、各社の告知書に「認知症」を申告する事になります。

審査基準は各保険会社によっても異なりますが、基本的には認知症の方であれば健康な方も加入する医療保険や死亡保険は加入不可として契約が見送られる事が一般的です。

無告知による告知義務違反について

医療保険や死亡保険への加入が難しいからと言って認知症を申告しない(無申告)で加入手続きをすれば加入する事は可能です。

なぜなら、保険会社は加入時点では被保険者の健康状態を過去に遡ってチェックしないからです。

ただし、契約はできたとしてもいざ入院などをして給付金の請求をする際には必ず医師の診断書が必要になります。

診断書には「既往症」を記載する欄がある為、このタイミングで加入時の告知事項との相違が見つかります。

健康状態を正確に告知していない行為は「告知義務違反」の為、給付金も支払われず、契約も解除されてしまいます。

注意事項
認知症を申告しなければ保険に加入できるとしても結局意味が無い契約になりますので、あくまで告知は正確に行うようにしてください。
保険加入時の告知義務違反はなぜばれる?調査方法や時効目安。契約解除について
告知義務違反がばれるタイミングから調査方法。契約解除となるケース、解除にならないケース。告知妨害や不告知教唆、契約2年前後での取り扱いについて詳しく解説しています。
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引受基準緩和型保険の加入について

通常の医療保険や死亡保険等と異なり、持病がある方でも入れる「引受基準緩和型保険」の場合は別名では限定告知型とも言われるように主に3つ程度の告知内容に該当しなければ加入が可能です。

引受基準緩和型保険の主な告知項目

  1. 最近3ヵ月以内で医師より入院or手術をすすめられた。
  2. 過去1~2年以内に、病気やケガで入院or手術を受けた。
  3. 過去5年以内に「がん」or肝硬変で、入院or手術を受けた。

保険会社によってはこの3つから4つの質問の中に「認知症」の治療や検査、経過観察が含まれるケースもある為、加入が見送りになる場合があります。

ただし全ての保険会社の引受基準緩和型保険の質問事項に「認知症」関連の治療確認が含まれるわけではない為、多くの保険会社の引受基準緩和型保険では問題なく加入できるケースもあります。

引受基準緩和型医療保険

通常の医療保険に比べると保険料が割高というイメージがありますが、現在では各社より商品開発が進んでおり特約(オプション)の選択肢が豊富であったり、保険料も大差がないレベルになりつつあります。

認知症の方でも通常の医療保険同様にオプション選択などを含め各社を比較検討しながらご自身の要望に合わせた医療保険選びも可能です。

引受基準緩和型医療保険比較2020|持病があっても入れるランキング
引受基準緩和型医療保険を独自の評価項目に基づくスコアリングを行い具体的におすすめできるランキングとして紹介しています。評価項目とスコアリングルールも明記していますので、引受基準緩和型医療保険をご検討している方は是非参考にしてみてください。

緩和型死亡保険

引受基準緩和型医療保険にはオプションとして終身保険特約を付加する事が出来る商品が多数ありますが、医療保険ではなく死亡保険のみを希望という場合は定期タイプ、終身タイプ共に単体の緩和型死亡保険を選ぶ事も可能です。

緩和型死亡保険ランキング2020|定期・終身・終身保険特約
緩和型死亡保険のランキングでは独自の評価項目(最高保険金額・災害死亡保険金・クレカ払い有無・保険料平均)の4項目を明確なスコアリングルールを設定した上でランキングにまとめています。緩和型も終身保険、定期保険、医療保険の終身保険タイプに分かれる為それぞれで紹介しています。
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無選択型終身保険

状況によっては引受基準緩和型保険でも加入が見送られるケースもあります。

そんな時どうしても保険に加入する必要があるという方向けに「無選択型終身保険」があります。

契約可能年齢(40歳~80歳)であれば病院の入院中であっても加入可能です。

以下のページで無選択型終身保険の特徴からおすすめ商品をランキング形式にて紹介しています。

無選択型終身保険比較2019|告知無し誰でも入れる死亡保険ランキング
このページでは無選択型終身保険の比較を独自の評価項目に基づいてスコアリングを行いランキング形式にて紹介しています。シンプルな死亡保険である無選択型終身保険も一定の側面から評価する事でおすすめの商品が具体的に紹介する事が可能です。無選択型終身保険を検討している方は是非ご参考にしてください。
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がん保険の加入について

がん保険は基本的にがんに関連する項目のみが告知事項の為「がん」や「上皮内新生物」の疑いやその可能性が否定されている場合は申し込みが可能です。

その為、直接的に認知症に関する告知書の質問がされないケースもありますが保険会社によっては審査基準上で加入不可とするケースもあり得ます。

認知症の方で単体のがん保険への加入を検討している方は1社だけではなく複数の保険会社の商品を検討してみるのが良いかと考えます。

参考までにがん保険の告知内容に関しては以下で解説してます。

がん保険に加入する時の告知内容について【医療保険や生命保険との違い】
がん保険の告知内容について医療保険や生命保険との違いや注意点について紹介しているページです。
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このページのまとめ

認知症の方は通常の医療保険や死亡保険への加入は難しいですが、引受基準緩和型保険であれば選択肢は沢山あります。

例えば現在相談している保険会社では

審査担当
引受基準緩和型保険も含め、加入不可

という判断をされる場合でも別の保険会社では問題無く乗り換えや新規加入が可能になるケースも多々あります。

昔のように一社のみの保険会社だけではなく現在は複数の保険会社、保険商品の中からご要望に合わせた保険相談を無料で行う事が可能です。

自分から赴く保険ショップや希望の場所に来てもらう訪問型のFP相談サービスなどもありますのでご都合に合わせてご活用ください。

当サイトでは保険相談もおすすめをランキング形式にて紹介していますので良ければ参考にしてみてください。

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