慢性腎炎の診断された方、現在治療中の方でも加入できる医療保険や死亡保険があり、複数の商品から比較検討する事が可能です!
と言われても、
- 持病があっても入れる保険も断られた
- 掛け金が高そうなのであきらめている
という方もいるかと思います。
そこでこのページでは日々、各保険会社の商品から告知内容までをチェックしてる当サイトが保険のプロの立場で慢性腎炎の方でも加入可能性がある保険商品を紹介していきます。
慢性腎炎は過去5年以内の診療行為に列挙される特定の病気群に含まれるケースが高く、告知対象となる時点で通常の医療保険や生命保険の加入が見送りとなる可能性が高いです。
また比較的加入しやすいがん保険も「腎臓の疾患」カテゴリーに慢性腎炎を含めているケースがあり、がん保険も告知対象となる時点で加入不可となります。
加入可能性があるのは引受基準緩和型保険(医療保険or死亡保険)ですが、いずれも複数の保険商品がありますのである程度自由にプラン選択も可能です。
慢性腎炎の方で保険の加入や見直しを検討している方は是非ご確認ください。
慢性ではなく急性腎炎の場合は審査基準も異なりますのでこちらもご確認ください。
告知書の主な質問内容について
医療保険や生命保険の加入時の告知書の質問内容は保険会社によって多少の違いはあれど基本的には類似しています。
現在では保険法37条により、質問応答義務方式が採用されている事から、加入者は質問によって求められた告知事項のみ回答すればよいという形になります。
質問内容を正確に確認されたい方などは是非参考にしてみてください。
先述しているように慢性腎炎に関しては
という質問内容の特定の病気群にピンポイントで慢性腎炎が含まれるケースが高く告知対象となる時点で通常の医療保険や生命保険の加入が不可となるケースが一般的です。
告知義務違反への注意点
慢性腎炎を申告すると医療保険や生命保険の加入が難しいからと言って告知せずに加入手続きをしても、給付金請求手続きなどでそのことが発覚すると「告知義務違反」となってしまう事もあり得ますので告知書の質問内容に対してありのままの事実を記載するようにしてください。
告知義務違反に関してはこちらでも解説していますので気になる方は是非ご確認ください。
引き続き慢性腎炎の保険加入の詳細をまとめていますので気になる方は是非読み進めてください。
慢性腎炎での通常の医療保険や死亡保険の加入について
先述しているように過去5年以内の治療履歴等で慢性腎炎を告知した時点で通常の医療保険や死亡保険への加入は不可となります。
後述する引受基準緩和型保険の選択をご検討ください。
引受基準緩和型保険の加入について
通常の医療保険や死亡保険等と異なり、持病がある方でも入れる「引受基準緩和型保険」の場合は別名では限定告知型とも言われるように主に3つ程度の告知内容に該当しなければ加入が可能です。
- 最近3ヵ月以内で医師より入院or手術をすすめられた。
- 過去1~2年以内に、病気やケガで入院or手術を受けた。
- 過去5年以内に「がん」or肝硬変で、入院or手術を受けた。
保険会社によっては慢性腎不全等で継続的な透析治療中の場合は引受基準緩和型保険であっても告知対象として加入不可となる可能性があるので注意してください。
ただし全ての保険会社の引受基準緩和型保険の告知書の質問内容が同じではありませんのでもし、特定の保険会社の引受基準緩和型保険で加入が断られた場合でもあきらめずに他社での手続きをおすすめします。
引受基準緩和型医療保険
通常の医療保険に比べると保険料が割高というイメージがありますが、現在では各社より商品開発が進んでおり特約(オプション)の選択肢が豊富であったり、保険料も大差がないレベルになりつつあります。
慢性腎炎の方でも通常の医療保険同様にオプション選択などを含め各社を比較検討しながらご自身の要望に合わせた医療保険選びも可能です。
緩和型死亡保険
引受基準緩和型医療保険にはオプションとして終身保険特約を付加する事が出来る商品が多数ありますが、医療保険ではなく死亡保険のみを希望という場合は定期タイプ、終身タイプ共に単体の緩和型死亡保険を選ぶ事も可能です。
無選択型終身保険
先述しているように慢性腎炎=慢性腎不全として透析治療を行っている場合などは引受基準緩和型保険も加入が厳しくなります。
そこでどうしても保険に加入する必要があるという方向けに「無選択型終身保険」があります。
契約可能年齢(40歳~80歳)であれば病院の入院中であっても加入可能です。
以下のページで無選択型終身保険の特徴からおすすめ商品をランキング形式にて紹介しています。
がん保険の加入について
がん保険は基本的にがんに関連する項目のみが告知事項の為「がん」や「上皮内新生物」の疑いやその可能性が否定されている場合は申し込みが可能です。
ただし過去5年以内の列挙される「特定の病気」で医師の診察、検査、治療、投薬等がある場合はがん保険も告知対象として加入が見送られます。
がん保険単体の告知書の質問内容にも慢性腎炎が特定の病気に該当する事が多く、加入不可となります。
参考までにがん保険の告知内容に関しては以下で解説してます。
このページのまとめ
慢性腎炎の方が通常の医療保険や死亡保険、がん保険への加入は難しいケースが高いのは事実です。
ただし、引受基準緩和型保険であれば選択肢は沢山あります。
例えば現在相談している保険会社では
をされる場合でも別の保険会社では問題無く乗り換えや新規加入が可能になるケースも多々あります。
昔のように一社のみの保険会社だけではなく現在は複数の保険会社、保険商品の中からご要望に合わせた保険相談を無料で行う事が可能です。
自分から赴く保険ショップや希望の場所に来てもらう訪問型のFP相談サービスなどご都合に合わせて無料相談サービスを是非ご活用ください。