あなたは現在、急性腎炎の診断後でも入れる保険や契約中の保険の見直しを検討してはいませんでしょうか？
もしくは既に治療が終了している状態で数年経過しており、加入手続きに際して申告する必要があるのかと気にされているかもしれません。
急性腎炎は保険会社によっても基準は異なる為、一律で断言する事はできませんが、保険商品によっては急性腎炎による診療状況が加入可否に影響する場合があります。
具体的には現在も診療中の場合は医療保険、死亡保険共に加入不可となる可能性がありますが診療完了後であれば無条件で加入となる事が一般的です。
ポイントをまとめると
- がん保険は加入可
- 診療中は医療保険、死亡保険とも加入不可
- 診療完了後は無条件加入可
- 引受基準緩和型保険も加入可
診療中か診療完了後かで審査基準が分かれます。
急性腎炎と診断された以降で保険加入を検討してる方は是非参考にしてみてください。
告知書の主な質問内容について
医療保険や生命保険の加入時の告知書の質問内容は保険会社によって多少の違いはあれど基本的には以下のような内容を求められます。
- 最近(直近3カ月)の健康状態
- 過去5年以内での健康状態
- 過去2年以内の健康診断等
- 身体の障害について
- がんの罹患や疑い
- 女性の方への質問
現在では保険法37条により、質問応答義務方式が採用されている事から、加入者は質問によって求められた告知事項のみ回答すればよいという形になります。
質問されている期間【3カ月、2年、5年】の範囲での治療や診察があった「正しい病名」「病気の期間」「手術名や薬剤名」等を正しく伝える事が重要です。
告知書の各質問内容の詳細については以下のページでも解説しています。
質問内容を正確に確認されたい方などは是非参考にしてみてください。
告知義務違反をしない為の注意点や診療完了の定義について
告知義務違反とは告知書にて求められている質問内容に対して虚偽の申告等をする行為になります。
これは意図的であれ無意識的であれ、事実と異なるのであれば違反となります。
例えば告知書にて求めれる健康状態の分類に「診療完了」があります。
先述しているように急性腎炎も診療完了後であれば無条件加入となるケースもあるので非常に重要ですが「診療完了」を判断するのは医師のみです。
自己判断で診療完了と思い告知しなかった場合でも、いざ給付金請求などで診断書より過去の告知事項との相違が見つかるケースも考えられます。
告知義務違反に関してはこちらでも解説していますので気になる方は是非ご確認ください。
引き続き急性腎炎の保険加入の詳細をまとめていますので気になる方は是非読み進めてください。
なお、急性腎炎ではなく既に慢性化している場合は審査基準も異なりますので慢性腎炎の場合はこちらも併せてご確認ください。
慢性腎炎の方の保険加入と正しい告知、入れる保険商品について
医療保険の加入について
急性腎炎の方の医療保険の加入時の告知範囲内での現在の治療状況=診療状況によって審査基準が異なり、先述しているように診療中は加入不可。診療完了後は加入可となります。
診療中 診療完了後
審査基準 加入不可 加入可
なお当サイトにておすすめする医療保険はこちらよりランキング形式にて紹介していますので良ければ是非ご確認ください。
女性保険の加入について
女性保険とは通常の医療保険に特約として女性疾病特約(=オプション)を付加したタイプを指すことが一般的です。
その為、加入可否の判定も医療保険と同等に扱われる事が多く、医療保険が加入できる場合は女性保険も加入可能となります。
女性保険もこちらよりおすすめをランキング形式にて紹介していますので良ければ是非ご確認ください。
死亡保険の加入について
医療保険同様に急性腎炎の診療中は加入不可。
医師の診断により診療完了とされている場合は加入可となります。
当サイトでは死亡保険を(終身保険・定期保険・収入保障保険)別に評価項目に基づきランキング作成をしています。死亡保険をご検討の方は是非参考にしてみてください。
がん保険の加入について
がん保険は基本的にがんに関連する項目のみが告知事項の為「がん」や「上皮内新生物」の疑いやその可能性が否定されている場合は申し込みが可能です。
急性腎炎では診療状況問わずがん保険の加入が可能となります。
各社のがん保険を比較してランキング形式で紹介していますので是非参考にしてみてください。
介護保険の加入について
介護保険は医療保険や死亡保障と類似した告知書への健康状態の記載が一般的ですが、医療保険などに比べると比較的加入しやすい傾向にあります。
急性腎炎の方でも手術の実施有無に限らず介護保険の加入はできる可能が高いです。
各種保険会社が扱う介護保険もこちらでおすすめを紹介しています。
引受基準緩和型保険の加入について
急性腎炎の治療中(=診療中)で通常の医療保険や死亡保険の加入が見送られる方の選択肢として引受基準緩和型保険があります。
持病がある方でも入れる「引受基準緩和型保険」の場合は別名では限定告知型とも言われるように主に3つ程度の告知内容に該当しなければ加入が可能です。
- 最近3ヵ月以内で医師より入院or手術をすすめられた。
- 過去1～2年以内に、病気やケガで入院or手術を受けた。
- 過去5年以内に「がん」or肝硬変で、入院or手術を受けた。
急性腎炎にて2年以内での入院治療等がなければ加入可能性が高くなります。
引受基準緩和型医療保険
通常の医療保険に比べると保険料が割高というイメージがありますが、現在では各社より商品開発が進んでおり特約(オプション)の選択肢が豊富であったり、保険料も大差がないレベルになりつつあります。
急性腎炎の方でも通常の医療保険同様にオプション選択などを含め各社を比較検討しながらご自身の要望に合わせた医療保険選びも可能です。
緩和型死亡保険
引受基準緩和型医療保険にはオプションとして終身保険特約を付加する事が出来る商品が多数ありますが、医療保険ではなく死亡保険のみを希望という場合は定期タイプ、終身タイプ共に単体の緩和型死亡保険を選ぶ事も可能です。
このページのまとめ
急性腎炎による保険加入では医療保険と死亡保険が診療中の場合は加入不可。
診療完了後で一般的な保険商品の加入が可能となります。
仮に引受基準緩和型保険から商品を選択する場合でも複数の商品を選択する事が可能です。
急性腎炎のように告知該当がある場合であれば、一人で判断せずに保険ショップや訪問型のFP相談サービスなどご都合に合わせて無料相談サービスをご活用いただくのをおすすめします。