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加入と告知のポイント

人工透析をしてても保険加入できる?告知ポイントと入れる保険商品について

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人工透析をしている方でも加入できる医療保険や死亡保険があり、複数の保険会社から比較検討が可能です!

と言われても、

透析中の方

  • 透析中ではほとんの保険は加入出来ない
  • 40歳以上からしか加入出来ないのでは?
  • 掛け金が高そうなのであきらめている

という方もいるかと思います。

そこでこのページでは日々、各保険会社の商品から告知内容までをチェックしてる当サイトが保険のプロの立場で人工透析の方でも加入可能性がある保険商品を紹介していきます。

具体的には

人工透析の方でも引受基準緩和型保険であればほとんどの保険会社の商品は加入可能です。

過去2年以内に入院や手術の実施が無ければ加入の可能性が高いです。

注意ポイント

一部の保険会社では「引受基準緩和型保険」の告知書の質問で過去5年以内の慢性腎不全による医師の診察・検査・治療・投薬を確認されるケースがあります。

人工透析の方で保険の加入や見直しを検討している方は是非ご確認ください。


人工透析の方の保険加入の主なポイント

人工透析での保険加入

まず初めに人工透析の方の保険加入や見直し時における告知のポイントをまとめます。

ポイント

  • がん保険は加入不可
  • 通常タイプの医療保険や死亡保険は加入不可
  • 緩和型医療保険は状況により加入可能性有り
  • 緩和型死亡保険も状況により加入可能性有り
  • 無選択型終身保険は加入可能

注意点として比較的加入しやすい単体のがん保険も「慢性腎不全」の定期的な診療が含まれる為、人工透析中の方は加入が出来ない事が一般的です。

引き続き人工透析の保険加入の詳細をまとめていますので気になる方は是非読み進めてください。

がん保険の加入について

がん保険は基本的にがんに関連する項目のみが告知事項の為「がん」や「上皮内新生物」の疑いやその可能性が否定されている場合は申し込みが可能です。

人工透析してる人のがん保険の告知該当

ただし人工透析をしている方は上記のように慢性腎不全が告知該当として加入が見送りとなります。

参考までにがん保険の告知内容に関しては以下で解説してます。

がん保険の加入
がん保険の告知内容について【医療保険や生命保険との違い】

あなたはがん保険への加入を検討するにあたり告知する項目を調べてはいませんでしょうか?もしくは以前に医療保険や生命保険の加入に際し、告知内容から加入を断られた、もしくは断念した経験は有りませんでしょう ...

引受基準緩和型保険の加入について

通常の医療保険や死亡保険等と異なり、持病がある方でも入れる「引受基準緩和型保険」の場合は別名では限定告知型とも言われるように主に3つ程度の告知内容に該当しなければ加入が可能です。

引受基準緩和型保険の主な告知項目

  1. 最近3ヵ月以内で医師より入院or手術をすすめられた。
  2. 過去1~2年以内に、病気やケガで入院or手術を受けた。
  3. 過去5年以内に「がん」or肝硬変で、入院or手術を受けた。

冒頭にて説明しているように特定の保険会社ではこの3つから4つの質問の中に過去5年以内の治療行為に慢性腎不全の治療や検査、経過観察が含まれるケースもある為、透析治療中の方は告知該当し加入が見送りになる場合があります。

ただし限定告知に「慢性腎不全」が含まれるケースは一部の保険会社のみであり、その他多くの保険会社の引受基準緩和型保険では問題なく加入できる場合があります。

引受基準緩和型医療保険

通常の医療保険に比べると保険料が割高というイメージがありますが、現在では各社より商品開発が進んでおり特約(オプション)の選択肢が豊富であったり、保険料も大差がないレベルになりつつあります。

人工透析の方でも通常の医療保険同様にオプション選択などを含め各社を比較検討しながらご自身の要望に合わせた医療保険選びも可能です。

無料保険相談ランキング
引受基準緩和型医療保険比較2018|持病があっても入れるランキング

このページでは持病があっても入れる「引受基準緩和型医療保険」の比較をランキング形式で掲載しています。 比較に関しては当サイトが考える「引受基準緩和型医療保険」をおすすめできるポイントに基づき独自の評価 ...

緩和型死亡保険

引受基準緩和型医療保険にはオプションとして終身保険特約を付加する事が出来る商品が多数ありますが、医療保険ではなく死亡保険のみを希望という場合は定期タイプ、終身タイプ共に単体の緩和型死亡保険を選ぶ事も可能です。

緩和型死亡保険ランキング
緩和型死亡保険ランキング2018|定期・終身・終身保険特約

持病があっても入れる引受基準緩和型の死亡保険にも各社の商品を比較する事でランキングによる紹介が可能です! と言われても 死亡保険自体にそんな違いがあるの? おすすめされても具体的な理由があるのかな? ...

無選択型終身保険

ほとんどの引受基準緩和型保険は加入可能かと思われますが、合併症や直近2年以内に入院か手術を実施している場合引受基準緩和型保険でも告知該当により加入不可となります。

そんな時どうしても保険に加入する必要があるという方向けに「無選択型終身保険」があります。

契約可能年齢(40歳~80歳)であれば病院の入院中であっても加入可能です。

以下のページで無選択型終身保険の特徴からおすすめ商品をランキング形式にて紹介しています。

無選択終身保険比較
無選択型終身保険比較2018|告知無し誰でも入れる死亡保険ランキング

告知不要で誰でも入れる無選択型終身保険も細かく調べると保険会社毎に違いがあります! とは言え、 本当に誰でも加入できるのか? 掛け金が高いではないか? と思われる方も多いと考えます。 そこでこのページ ...

医療保険や死亡保険の加入について

まず初めに通常タイプの医療保険や死亡保険の加入についてですがこれら2つの保険は告知書の質問内容で主に直近3カ月から過去5年以内での健康状態が問われます。

主な告知の内容

  1. 過去3か月以内に、医師から・検査・治療・投薬をすすめられた?
  2. 過去5年以内に特定の病気やけがで診察・検査・治療・投薬を受けた?
  3. 過去5年以内に手術を受けたことがある?
  4. 過去2年以内に健康診断・人間ドッグで異常の指摘をされた?
  5. 現在妊娠している?
どこまで
医療保険で告知する内容とは(どこまで必要?)

もしかしたらあなたは医療保険の加入を検討中で申込の保険会社の告知書の書き方について不明点がありませんか? または既に申込手続きをした医療保険で、ご自身が正しく告知したかどうか不安になられているのかもし ...

人工透析の方であれば過去5年以内の治療行為として「人工透析」を申告する事になります。

人工透析をしている方であれば健康な方も加入する医療保険や死亡保険は加入不可として契約が見送られる事が一般的です。

無告知による告知義務違反について

医療保険や死亡保険への加入が難しいからと言って人工透析を申告しない(無申告)で加入手続きをすれば加入する事自体はできます。

なぜなら、保険会社は加入時点では被保険者の健康状態を過去に遡ってチェックしないからです。

ただし、契約はできたとしてもいざ入院などをして給付金の請求をする際には必ず医師の診断書が必要になります。

診断書には「既往症」を記載する欄がある為、このタイミングで加入時の告知事項との相違が見つかります。

健康状態を正確に告知していない行為は「告知義務違反」の為、給付金も支払われず、契約も解除されてしまいます。

注意ポイント

人工透析を申告しなければ保険に加入できるとしても結局意味が無い契約になりますので、あくまで告知は正確に行うようにしてください。
告知義務違反
告知義務違反はなぜばれる?調査方法から時効の目安。解決方法について

医療保険に加入する際には、保険会社が用意する告知書に加入時点までの健康状態や職業を告知します。 この際、告知する内容は正しく正確に行う必要がありますが、仮に虚偽の申告などをしてしまった場合には「告知義 ...

女性保険の加入について

女性保険とは通常の医療保険に特約として女性疾病特約(=オプション)を付加したタイプを指すことが一般的です。

人工透析の場合は主契約である医療保険部が加入不可であれば当然、女性保険(=女性疾病特約)も加入不可となります。

介護保険の加入について

介護保険は医療保険や死亡保障と類似した告知書への健康状態の記載が一般的で医療保険などに比べると比較的加入しやすい傾向にあります。

ただし人工透析の場合は民間の介護保険も加入はできない可能性が高いです。

このページのまとめ

人工透析方をしている方の保険加入をまとめると

ポイント

  • 通常の医療保険や死亡保険、がん保険は加入不可
  • 過去2年以内に入院・手術が無ければ引受基準緩和型保険は加入可
  • 引受基準緩和型保険以外では40歳以上であれば無選択終身保険を検討

となります。

全ての保険商品をまんべんなく検討する事は難しくても引受基準緩和型保険は沢山あります。

仮に現在相談している保険会社では

引受基準緩和型保険も含め、加入不可という判断

をされる場合でも別の保険会社では問題無く乗り換えや新規加入が可能になるケースも多々あります。

昔のように一社のみの保険会社だけではなく現在は複数の保険会社、保険商品の中からご要望に合わせた保険相談を無料で行う事が可能です。

自分から赴く保険ショップや希望の場所に来てもらう訪問型のFP相談サービスなどご都合に合わせて無料相談サービスを是非ご活用ください。

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