あなたは医療保険を検討する際、特約として長期の入院をカバーできる長期入院特約を組み込もうとはしていませんでしょうか。
もしくは現在契約中の医療保険にて既に長期入院特約が付加されているかもしれません。
最近では保険会社各社から長期間働けなくなった時の収入減少をカバーする保険として「就業不能保険」が販売されており、長期入院特約の代わりとしてこちらを選択するケースも増えてきています。
そこでこのページでは改めて医療保険にある「長期入院特約」と働けなくなった時の「就業不能保険」について昨今の医療事情なども踏まえつつあなたにとってのおすすめを紹介していきたいと思います。
就業不能保険を検討している人、医療保険を見直そうとしている方などは是非ご確認ください。
医療保険には入院限度日数がある
病気やケガで入院や手術をした際に給付金を受け取ることができる医療保険には1入院が〇日までと言うようにプラン毎に入院限度日数が設定されています。
より昔の医療保険(=医療特約)では730日タイプや360日タイプなど長期の入院に対応できるタイプもありましたが、最近では1入院60日タイプや120日タイプが一般的です。
更に短期化する入院日数に合わせて1入院30日タイプなどという商品もあります。
1入院あたりの限度日数の考え方
いずれも1回辺りの入院の上限日数を指定しているものですが、多分最も契約している方が多いのではないかと思われる1入院60日タイプの場合は、1回の入院につき最大60日間(=約2か月分)まで入院があった日数に応じて入院給付金が支払われる仕組みです。
この1入院の数え方は仮に1回の入院で60日分を使い切った場合にはそこから180日間(=約半年)のリセット期間をもって再度60日が復活し、トータルで1000日や1095日までが用意されている仕組みになります。
各保険会社の医療保険によっても数え方は異なるのですが、例えば最初に10日間入院した場合は「60日ー10日＝残り50日分」が残っているので次の入院が180日以内であった場合は続けて11日目からカウントするのが一般的です。
保険商品によっては、最初の入院時の病気と次の入院の時の病気が異なる場合には180日以内の入院としても別カウントするケースもあります。
入院限度日数は医療保険を選ぶときのポイントの一つではあるもの、1回の入院で60日分を使い切ってしまうような状況は少ないと思われます。
1入院の平均日数は
出典厚生労働省平成26年患者調査「施設の種類別にみた退院患者の平均在院日数の年次推移」PDF
と言うのも、昨今の医療事情を見てみると1入院あたりの平均入院日数は徐々に短縮している傾向にあります。
実際、管理人自身が担当してるお客様から入院の連絡をもらった時なども幸いに長期の入院予定というのはほとんど記憶にありません。
小さいものでは2日から3日。長くても1週間程度が多いのではないでしょうか。
主な疾病、ケガ別の平均入院日数
出典厚生労働省平成26年患者調査「退院患者の平均在院日数，年次・傷病大分類別」エクセルデータより抜粋
直近での主な病気ケガ別の平均入院日数でも「「脳血管疾患」(脳卒中など)以外は大体60日以内であることが分かります。
これらのデータを参考にご自身の入院限度日数を選択するのですが大体が60日タイプを選ばれる方が多いです。
長期入院特約とは
とはいえ、短期傾向にある入院日数も病気ケガ別の平均入院日数もあくまで全体の平均であり、病気やケガの重症度によっては長期の入院を必要とする場合や入退院を繰り返す必要がある場合も考えられるので平均が短いから入院限度日数も短くて良いかとはなりません。
そこで多くの医療保険には特約(=オプション)として通常の入院限度日数に加えて2倍の入院日数をカバーする長期入院特約などがあります。
こちらも医療保険によって単純に通常の入院限度日数×2倍とするものから、特定疾病(がん・急性心筋梗塞・脳梗塞)や7大生活習慣病のみに特化して入院限度日数を無制限にするものまで様々です。
長期の入院に備えておきたい人や特定の病気に関して保障を強化しておきたい方などは「長期入院特約」を選択される場合があります。
ただし、この特約はその名前からもあくまで対象としているのは入院なので病気の症状が重くても在宅療養や通院による長期の治療は対象外となります。
就業不能保険とは
そこで「長期入院特約」の代わりとしても検討に上がるのが従来の入院や手術などの治療行為を問わず働けなくなった時を保障する「就業不能保険」になります。
就業不能保険は保険会社によっても多少の違いはありますが主に以下のような特徴があります。
最初の60日間に関しては通常の医療保険にてカバーするとして、仮に60日以上の長期入院をすることになった場合というのは働けない状態を指しますので就業不能保険も給付対象になります。
更に、長期入院特約のように最長120日間や180日間などといった日数の制限もなくその状況(=働けない)が続く限り保険期間である被保険者が60歳や65歳まで支払われ続けます。
つまり、「就業不能保険」はそれまでの医療保険の長期入院特約における保障範囲と保障期間を拡大したような保険になります。
このページのまとめ
当然、医療保険の特約に比べれば就業不能保険は単独の保険商品なので保険料にも差がありますので内容の違いだけで簡単に判断できるものでもありません。
例えば現在契約中のその他の保険を見直して、現在の状況に合わない保障内容などがあれば、本当に困った時をサポートできる就業不能保険等を検討してみるのもおすすめかと考えます。
就業不能保険をプランニングする時は、既に準備された傷病手当金や障害年金なども考慮して賢く保障を組み立てる必要があります。
現在契約中の保険の見直しを含めつつ、トータルに保険の検討をする場合にはプロのファイナンシャルプランナーなどによる無料相談サービスなどもご活用ください。