医療保険の入院給付金の支払限度日数は加入者の方の希望に合わせて自由に設定する事が可能です！
と言われても
- 入院日数を何日すればよいか迷ってしまう。
- 長期化する入院が心配
- 入院したことないからどれくらい必要かわからない
と思われている方が多いのではないでしょうか。
そこでこのページでは入院された方の平均入院日数など客観的なデータを参考に医療保険に必要な入院給付金の支払限度日数を解説していきます。
先にある程度、要点をまとめると平均入院日数は年々、短縮傾向にあり入院に比べて通院の割合が増えているというような事から
と言うケースが最近の傾向ではないかと思います。
なお入院日数のよくある間違いとして
また古いタイプの医療保障などでは1入院730日などの長期入院を保障するタイプもありますが入院開始4日間は免責などというものも存在ます。
医療保険の見直し中の方や新規の加入を検討してる方などは客観的なデータなどを参考にしつつ、希望にあった入院日数が選択できるようにチェックしてみてください。
病気やケガの平均入院日数は？
まず初めに実際に日本国内では何日程度の入院があるのかという部分について客観的なデータがありますのでそちらを参考にします。
※実際には病気やケガの重症度によって異なる為、あくまで参考としてそれぞれの傾向を確認してください。
平均入院日数について
上記は厚生労働省が行っている患者調査による主な入院日数別の割合になります。
最も多いのが～14日間(2週間以内)で3カ月以内までで90％以上を占めています。
平均入院日数の推移
年次推移でも平均入院日数が短くなってきている事がわかります。
今後も基本的には高齢化が進むことを考えれば限られた医療施設において入院する可能性が高い高齢者の割合がさらに増える為、引き続き短縮化が考えられます。
主な疾病、ケガ別の平均入院日数
脳血管疾患(脳卒中)などは長期化していますが、ほとんどの病気やケガが60日以内に収まっている事が確認できます。
客観的なデータをまとめると
- 6割近くは2週間以内で退院している
- 平均入院日数は年々短縮傾向にある
- 特定の病気を除き入院日数は60日に収まる
以上の事から、支払限度日数に関してはある程度、考えがまとめれ、その他の医療保険を選ぶ項目を考えたい方は以下のページで医療保険の選び方を網羅的に紹介していますので良ければ合わせてご参考にしてください。
医療保険におすすめの入院日数について
以上のデータを踏まえた上で、希望する入院日数を設定する事になりますが、入院日数の選び方も主契約の入院(病気やケガの種類を問わず)で日数設定する場合と、特約(オプション)にて特定疾病(三大疾病や七大生活習慣病)の長期入院をカバーするものなど、要望に応じて様々なケースが選択可能です。
ここでは一般的な入院日数を選ぶ候補を紹介します。
60日タイプと120日タイプ
一般的な医療保険では「1入院」60日タイプか2倍の120日タイプを選択する事が多いです。
先述している平均入院日数などを参考にすれば、ほとんどの方は「60日タイプ」を選択する事が多いです。
ただし、年齢や性別によっては120日タイプを選択しても、保険料の大した差がない場合もありますので、保険料を見比べてから判断しても良いかと思います。
特定疾病による入院延長特約など
主契約の1入院における支払限度日数は60日タイプでも特約(オプション)により特定の病気(三大疾病や七大生活習慣病)による入院は支払限度日数が無制限等と言ったタイプも存在します。
確かに上記のように三大疾病の中でも脳卒中などは他のがんや急性心筋梗塞に比べて入院が長期化している事が分かる為、この部分が心配で特約として特定の病気による長期入院を強化するというのも考えの一つではないかと考えます。
三大疾病関連の特約についてはこちらでも解説していますので良ければご確認ください。
就業不能保険を組み合わせる
医療保険以外にも病気やケガで働けないときをサポートする保険に「就業不能保険」があります。
- 60日以上働けない状況が続く事が条件
- 指定した給付金を毎月受け取れる
- 働けない状態が続く限り給付(60歳や65歳など)
と言う条件で入院に限らず働けない状況が継続する限り、保険期間満了まで毎月給付金を受け取れるという内容です。
就業不能状態による給付金が支払われない約2か月に関しては60日タイプの医療保険でカバーしてそれ以降はこちらでカバーするというような考え方もおすすめです。
就業不能保険と長期入院特約との関係に関してはこちらのページでも解説していますので良ければ参考にしてみてください。
医療保険における入院日数の考え方
医療保険では、入院したときに1回の入院で最長何日まで保障するかが決められています。以前は長期入院が主流であったため、1入院730日など長期タイプがありました。
現在は入院期間の短期化に伴い、主に60日タイプ(1入院の最長が60日間まで)や倍の120日タイプが一般的です。
当然、保障される入院日数が長くなればそれだけ保険料も高くなりますが入院給付金日額ほど毎月の保険料に大きな影響はありません。
入院日数を使い切ると180日の免責期間
たまに勘違いしている方がいますが、60日タイプか120日タイプの場合、その入院日数を使い切ってしまうと、それ以降入院しても給付金がもらえないと考えている場合があります。
保険会社によっても異なりますが通算では1000日前後の入院日数を保障しています。
医療保険の「1入院」の定義
【1入院】における入院日数の数え方ですが、例えば60日タイプの医療保険で最初に10日入院すると残り50日分の残りがあります。
その後、医療保険によってその後の入院を
- 追加で数える場合
- 数えない場合
に分かれます。
病名または因果関係別
入院日数の数え方には主に2種類あり、まず1つ目が病名単位またはその原因別になります。この場合は、最初の入院が【疾病A】。次の入院が【疾病B】でそれぞれの入院に因果関係がない場合は追加でカウントしない数え方です。
病気かケガ別
これとは別に【病気】または【ケガ】のみの分類によって入院日数を数えるタイプもあります。
この場合は、初回【疾病A】で入院した後に、関連性がない【疾病B】で入院をしたとしても、1入院として上乗せのカウントがさせる仕組みとなります。
いずれも保険会社または医療保険の商品単位で異なりますので、事前に確認しましょう。
このページのまとめ
入院日数は平均の入院日数の推移などだけで判断してしまうと、短くてよいという事になってしまいがちですが実際のところはその人の「重症度」や治療方針によって異なる為、しっかりと検討するべきです。
入院給付金の支払限度日数は入院給付金日額の保障金額とは異なり、日数が倍に増えたとしても、保険料がそのまま2倍にはならないので安心して検討できます。
以上の事も踏まえて長期入院は一時金特約などでカバーするか、その他の保険(ガン保険など)との組み合わせてで検討するか。
いずれもお一人で検討するよりは保険のプロであるファイナンシャルプランナーや保険ショップの専門スタッフと話し合いながら保険相談する事がおすすめです。
当サイトでは数ある無料保険相談サービスの中でもよりおすすめを厳選して紹介していますので良ければこちらも参考にしてみてください。