あなたは現在、花粉症でも保険加入が問題なくできるかどうか気にされてはいませんでしょうか?
もしくは花粉症を告知する必要があるのかと疑問に思われているかもしれません。
そこでこのページでは一般論的な部分を踏まえて花粉症の方の保険加入について解説していきます。
加入はできるのに花粉症による治療状況の告知を怠ったことで給付金請求時の告知義務違反などを指摘されるのはもったいないので告知に関しては注意するようにしてください。
花粉症の保険加入の主なポイント
まず初めに花粉症の方の保険加入や見直し時における告知のポイントをまとめます。
例えば同時期に風邪を引いているような場合はこちらも併せてご確認ください。
引き続き花粉症での保険加入の詳細をまとめていますので気になる方は是非読み進めてください。
医療保険や生命保険の加入について
まず初めに医療保険や生命保険の加入についてですが一般的に告知書の質問内容は類似しています。
保険加入時の加入時の告知では主に直近3カ月から過去5年以内での健康状態が問われます。
冒頭でもお伝えしているように花粉症を原因として保険加入を見送られるケースは少なく、特に無条件で加入が可能となります。
入院治療がある場合
ただし、告知書の質問範囲(過去5年以内)で入院履歴がある場合はその重症度にもよりますが程度によっては加入不可となる場合も有り得ます。
告知書への申告内容や健康診断でのチェックポイント
花粉症に限った話ではありませんが加入時の告知では医師の診察などがある場合はできる限り正確な告知を心がけます。
なお、健康診断などで異常の指摘や再検査、治療の指示がある場合でそのままにしてしまっている方は速やかに治療や再検査を実施するようにしてください。
再検査等の指示をそのままにした状態では保険会社側は正確な健康状態の判断が出来ない為、結果として「不承諾」となるケースがあります。
以下のページでは医療保険のおすすめを独自の評価基準を元にスコアリングを行い明確なランキングを作成していますので是非参考にしてみてください。
死亡保険も(終身保険・定期保険・収入保障保険)別に評価項目に基づきランキング作成をしています。死亡保険をご検討の方は是非参考にしてみてください。
女性保険の加入について
女性保険とは通常の医療保険に特約として女性疾病特約(=オプション)を付加したタイプを指すことが一般的です。
その為、主契約である医療保険部が加入できる場合は女性保険(=女性疾病特約)も契約となります。
女性保険もこちらよりおすすめをランキング形式にて紹介していますので良ければ是非ご確認ください。
がん保険の加入について
がん保険は基本的にがんに関連する項目のみが告知事項の為「がん」や「上皮内新生物」の疑いやその可能性が否定されている場合は申し込みが可能です。
当然、花粉症を原因としてがん保険への加入が見送られる事はないかと思います。
がん保険も加入者のニーズを考慮して様々なタイプが出そろっていますので主要な種類別におすすめをランキング形式でまとめていますので是非参考にしてみてください。
介護保険の加入について
介護保険は医療保険や死亡保障と類似した告知書への健康状態の記載が一般的ですが、医療保険などに比べると比較的加入しやすい傾向にあります。
花粉症の方でも介護保険の加入は一般的に問題ありません。
各種保険会社が扱う介護保険もこちらでおすすめを紹介しています。
引受基準緩和型保険の加入について
先述しているように通常の医療保険や生命保険が加入不可となる可能性は低いですが、何か別の合併症などにより加入出来ない場合は持病がある方でも入れる「引受基準緩和型保険」を検討する事になります。
別名では限定告知型とも言われるように主に3つ程度の告知内容に該当しなければ加入が可能です。
- 最近3ヵ月以内で医師より入院or手術をすすめられた。
- 過去1~2年以内に、病気やケガで入院or手術を受けた。
- 過去5年以内に「がん」or肝硬変で、入院or手術を受けた。
引受基準緩和型医療保険
通常の医療保険に比べると保険料が割高というイメージがありますが、現在では各社より商品開発が進んでおり特約(オプション)の選択肢が豊富であったり、保険料も大差がないレベルになりつつあります。
通常の医療保険が難しい方であればこちらも是非ご検討ください。
緩和型死亡保険
引受基準緩和型医療保険にはオプションとして終身保険特約を付加する事が出来る商品が多数ありますが、医療保険ではなく単体の死亡保険を希望という場合は定期タイプ、終身タイプ共にこちらで紹介しています。
このページのまとめ
花粉症による保険加入や見直しをまとめると
と言う形になります。
現在加入中の保険会社の担当者からは
「告知の必要がない」
と言われている場合などは注意してください。
花粉症を原因として加入が見送られる可能性は低いですが、虚偽の申告があれば「告知義務違反」として最悪契約解除もあります。
昔のように一社のみの保険会社だけではなく現在は複数の保険会社、保険商品を提案できる優秀なファイナンシャルプランナーの無料相談サービスもあります。
自分から赴く保険ショップや希望の場所に来てもらう訪問型のFP相談サービスなどご都合に合わせて無料相談サービスを是非ご活用ください。