あなたは現在、網膜剥離で保険の加入が出来るのか気になってはいませんでしょうか？
もしくは以前に網膜剥離の手術を実施している状況で加入中の保険が満期や更新時期に近づき、他社への見直しを検討しているかもしれません。
このページでは網膜剥離の方でも加入できる保険種類や治療状況による加入可能性等について解説しています。
保険の加入や見直しを検討している方は是非ご確認ください。
網膜剥離の方の保険加入の主なポイント
まず初めに網膜剥離の方の保険加入や見直し時における告知のポイントをまとめます。
- がん保険は基本的に加入手続き可能
- 医療保険は診療状況により加入可否が異なる
- 生命保険は片目のみの場合、加入可能
- 両目の場合は難しい可能性有り
引き続き網膜剥離の方の保険加入の詳細をまとめていますので気になる方は是非読み進めてください。
医療保険や生命保険の加入について
医療保険も生命保険保険も対象となる保障範囲は異なるものの、告知内容は似ており保険会社の引き受け基準も近しい事が多々あります。
網膜剥離に関してポイントになるのは片目のみか両目かと言う部分です。
両目共に網膜剥離の場合
医療保険、生命保険共に両目とも網膜剥離の場合は保険会社にもよりますが審査通過が難しい可能性があります。
保険会社によっても微妙に異なりますが加入時の告知では主に直近3カ月から過去5年以内での健康状態が問われます。
両目共に網膜剥離の場合は状況の5年以内における治療の状況や障害、手術の有無などで判定となる為、おおよそであったとしても事前の判断は難しいというのが現状です。
両目共に網膜剥離の方は診療状況等をなるべく詳細に保険会社に伝えるようにしてください。
- 診療開始時期
- 直近の検査結果
- 手術名・実施時期etc
片目のみ網膜剥離の場合
片目のみの場合は医療保険と生命保険で保険会社によって判断が分かれるケースがあります。
医療保険の場合
医療保険の場合は診療状況にもよる為、断定はできませんが、「条件付き承諾」として眼球やその関連部位が2年から全期間で保障の対象外となるケースが一般的です。
生命保険の場合
一方、生命保険の場合は網膜剥離が片目のみであれば特に条件などなく審査通過となる可能性が高いです。
治療が完了している場合
既に網膜剥離の治療が完了し5年以上経過している場合は基本的に告知事項に該当しない事になる為、回答自体が不要となります。
ただし、注意しないといけないのが診療完了の判断するのはあくまで医師のみです。
例えば術後、自己判断にて治療を終了してしまうというケースがありますが、この場合は保険会社としては「診療完了」とする事ができません。
あくまで医師による診療完了＝治療が終了する旨の確認をするようにしてください。
本人には悪意が無く診療完了と思って告知をした場合でも、いざ給付金請求などで診断書より過去の告知事項との相違が見つかるケースも考えられます。
最悪「告知義務違反」となってしまう事もあり得ますので治療が終わっているのかどうかの確認は慎重に判断するようにしてください。
引受基準緩和型医療保険の加入について
なお両目共に網膜剥離で確実に医療保険への加入を希望する場合、持病がある方でも入れる「引受基準緩和型医療保険」では主に3つ程度の告知内容に該当しなければ加入が可能です。
- 最近3ヵ月以内で医師より入院or手術をすすめられた。
- 過去1～2年以内に、病気やケガで入院or手術を受けた。
- 過去5年以内に「がん」or肝硬変で、入院or手術を受けた。
上記はあくまで一般的な引受基準緩和型医療保険の告知内容の抜粋ではありますが実際に手続きをされる保険会社の告知事項に該当する項目がなければ加入が可能です。
通常の医療保険との判断に迷う場合には複数の保険商品を取り扱う無料相談サービスなどもご活用いただくのがおすすめです。
がん保険の加入について
がん保険は基本的にがんに関連する項目のみが告知事項の為網膜剥離の片目、両目を問わず申し込みが可能です。
網膜剥離の手術経験がある方などで「がん保険」だけは加入しておきたいというニーズもありますが、この場合は一般的には加入制限などなく加入できると思われます。
このページのまとめ
網膜剥離の場合は告知にてより具体的に診療状況を保険会社に伝えるかがポイントになります。
その上で例えば
保険会社それぞれの判断例
- A社では加入を断られる
- B社では条件付き承諾で契約可能
- C社ではより厳しい条件付き承諾
と言うように保険会社によっても結果が異なる可能性があります。
現在では昔と違い一社のみの保険会社だけではなく複数の保険会社、保険商品の中からご要望に合わせた保険相談を無料で行う事が可能です。
より多くの選択肢から最も自分が納得できる保険相談を希望される場合は保険ショップやファイナンシャルプランナーによる無料相談サービスをご活用ください。