あなたは腰痛持ち(治療中)で医療保険や生命保険等の申込又は保険の見直しを検討してはいませんでしょうか？
もしくは現在は症状が収まっており具体的な治療は終了している状態でも、加入時に「腰痛の治療履歴」を申告する必要があるのかと気にされているかもしれません。
保険会社によっても腰痛の方の審査基準は異なる為、一律で断言する事はできませんが、保険商品によっては腰痛による診療状況で加入に制限が付く場合があります。
- 医療保険や就業不能保険は一時的な加入制限の可能性有り
- 生命保険やがん保険は条件なく加入の可能性大
また腰痛の原因が腰椎椎間板ヘルニアや腰部脊柱管狭窄症等の診断がされている場合は病名も正しく告知する必要があります。
治療中の方や現在は診療完了した方で保険の加入や見直しを検討している方は是非ご確認ください。
腰痛の方の保険加入の主なポイント
まず初めに腰痛の方の保険加入や見直し時における告知のポイントをまとめます。
- がん保険は特に加入制限無し
- 医療保険は診療状況により条件付き承諾
- 死亡保険は加入制限無し
- 介護保険も加入制限無し
- 就業不能保険は診療状況による制限あり
冒頭にて説明してるように現在進行形で腰痛の診療中や診療開始5年未満など今後入院や手術の可能性がある事を踏まえ医療保険は一時的に条件付き承諾。
更に就業不能保険も重症度により働けない状況になる可能性も踏まえ一時的な条件付き承諾の可能性があります。
なお腰痛の原因が腰椎椎間板ヘルニアであればその診断名を正しく告知する必要がありますし、加入時の注意点も併せてご確認ください。
脊柱管狭窄症の場合はこちらを参考にしてみてください。
告知時の注意点(診療完了の定義)について
腰痛持ちの方は医療保険、就業不能保険の加入に際して一時的な条件付き承諾の可能性がありますが既に診療完了後2年～3年以上経過している場合はその他の保険同様に無条件で加入可となる可能性があります。
例えば数年前の腰痛で治療を行っていた方が自己判断で診療完了と思い告知しなかった場合でも、いざ給付金請求などで診断書より過去の告知事項との相違が見つかるケースも考えられます。
最悪「告知義務違反」となってしまう事もあり得ますので治療が終わっているのかどうかの確認は慎重に判断するようにしてください。
告知義務違反に関しては保険加入時の注意点としてこちらで解説していますので気になる方は是非ご確認ください。
医療保険の加入について
医療保険の加入時では一般的に直近3カ月から過去5年以内での健康状態が問われます。
上記のケースで言うと過去5年以内にて腰痛の診療中か診療完了かが一つの目安となります。
告知内容についてはこちらでも解説していますので気になる方はご参考ください。
腰痛の治療中(=診療中)の場合
診療完了と医師から言われていない状況では実際に診療開始からの経過時間が審査基準になるケースがあります。
診療開始5～7年未満
診療から約5年未満程度の場合は今後入院や手術に発展する可能性も考慮される為、条件付き承諾として「腰部」や「仙骨部、尾骨部」等、腰回りの部位が最大5年間程度保障対象外となる可能性があります。
診療開始5年以上経過の場合
腰痛にて診療完了にはならずとも既に診療を開始してから5年以上経過し慢性化しているようなケースでは特に条件が付くこともなく無条件で加入可となる可能性も在り得ます。
入院履歴がある場合
ただし腰痛の治療を目的として入院治療がある場合などはその重症度からも再発なども踏まえ、条件付き承諾として腰部、仙骨部、尾骨部を含む腰部分が最大5年前後で保障対象外となる可能性があります。
腰痛の診療完了(=治療が終わっている)の場合
腰痛に関しては診療完了であれば医療保険が無条件加入というわけではなく診療完了から日が浅い場合や入院履歴がある場合などはやはり条件付き承諾となります。
診療完了2年未満か入院履歴がある場合
診療完了後でも2年未満程度や入院治療歴がある場合ではその後の再発の可能性もありますので医療保険加入から最大5年程度は「腰部」「仙骨部」等、腰回りの部位が保障対象外となる可能性が高いです。
保障対象外期間が過ぎれば通常通り給付金の支払対象となります。
入院履歴がなく診療完了2年以上経過している場合
腰痛の診療完了から2年以上が経過し、入院の治療履歴もない場合であれば医療保険も無条件で加入可となります。
おすすめする医療保険はこちらよりランキング形式にて紹介していますので良ければ是非ご確認ください。
女性保険の加入について
女性保険とは通常の医療保険に特約として女性疾病特約(=オプション)を付加したタイプを指すことが一般的です。
その為、加入可否の判定も医療保険と同等に扱われる事が多く腰痛の方でも特に問題なく女性保険、女性疾病特約の契約は可能です。
女性保険もこちらよりおすすめをランキング形式にて紹介していますので良ければ是非ご確認ください。
死亡保険の加入について
腰痛持ち方が死亡保険の加入を断られる可能性は少なく、基本的には無条件加入可となります。
当サイトでは死亡保険を(終身保険・定期保険・収入保障保険)別に評価項目に基づきランキング作成をしています。死亡保険をご検討の方は是非参考にしてみてください。
がん保険の加入について
がん保険は基本的にがんに関連する項目のみが告知事項の為「がん」や「上皮内新生物」の疑いやその可能性が否定されている場合は申し込みが可能です。
その為、腰痛の方でもがん保険に関しては条件付き承諾などになる事もなく無条件で加入出来る事が一般的です。
介護保険の加入について
介護保険は医療保険や死亡保障と類似した告知書への健康状態の記載が一般的で腰痛の方でも特に制限なく介護保険の加入はできる可能が高いです。
各種保険会社が扱う介護保険もこちらでおすすめを紹介しています。
就業不能保険の加入について
就業不能保険とは病気やケガで入院または在宅療養により働けない時をサポートする保険になります。
腰痛を原因として長期間働けない可能性もゼロではありませんので診療状況によっては一時的な条件付き承諾の可能性が高いです。
診療開始5年未満や入院履歴が有る場合
医療保険同様に加入から最大5年前後は腰部に起因する入院や手術が保障対象外。もしくは一時的に加入不可となる可能性も考えられます。
診療完了2年以上経過している場合
診療完了から2年以上経過しているような状況であれば就業不能保険も条件無しで加入可となる可能性が高いです。
就業不能保険はまだ取り扱っている保険会社が少ないですが以下で比較ランキングを掲載していますので良ければ参考にしてみてください。
このページのまとめ
腰痛による保険加入では医療保険、就業不能保険の場合に診療状況による加入制限がある可能性であって、それ以外では特に問題なく契約者のニーズに合わせた保険選びが可能です。
腰痛治療はケースによっては入院やその後の在宅療養が長期化する可能性も在り得ます。
保険の見直しや新規加入で疑問点やわからない事がある方はお一人で考えるのではなく、複数の保険会社、保険商品の中から比較検討が出来る無料保険相談サービスのファイナンシャルプランナーなどに相談するのがおすすめです。
保険ショップや訪問型のFP相談サービスなどご都合に合わせてご活用いただくことが可能です。