あなたはがん保険の加入を検討するにあたって、通院保障を付けるべきか迷われてはいませんでしょうか？
もしくは担当者からがん保険に通院保障が含まれるがん保険の提案をされているかもしれません。
そこでこのページでは客観的なデータを参考にしつつ、実際に通院保障の必要性について解説していきます。
がん保険に通院保障が必要とされるポイントを簡単にまとめると
- 平均入院日数の減少
- 通院治療割合の増加
- 長期化するがん治療
辺りが上げられます。
現在のがん保険ではがんの通院給付金が組み込まれている商品も沢山ありますが、具体的にどの程度必要か、通院給付金が支払われる条件等に付いても解説していきます。
通院保障の必要性
最近の保険会社の医療保険のCMなどでは入院に加えて「通院保障」の重要性を謳うものが多いような印象があります。
当然、全体的には入院は短縮傾向の為、変わりに通院を強化しようという流れになるのですが現状で販売されている医療保険に付加された「通院保障」の場合、支払いの条件が入院に付随するものである場合がほとんどで通院のみを対象としていません。
ただがん保険に関してはある程度の条件はあるものの、がん治療特有の事情を考慮して通院保障も設計されており、保険プランの中に組み込んで良いのではないかと考えます。
5年生存率の上昇
[がん5年相対生存率の推移]
がん保険において通院保障がなぜ必要かと考える点については客観的なデータを元に判断するのが良いかと思います。
その意味でまず最初にグラフにある「5年生存率」が上げられます。がんと診断されてからの5年後の生存率を表すものですが、直近の調査では男女計で62.1％(2006年～2008年)。
これは1993年から徐々に上昇しており、それだけ生存率が改善。つまり、ながく治療している人も多いと考える事が出来ます。
入院期間の短縮化
それでも入院自体はどうかというとその他の病気を含めた入院の短縮傾向に同じく、がん治療も平均の入院期間は年々短くなっていっています。
通院治療の増加
出典 厚生労働省「患者調査 平成26年患者調査 上巻（全国） 年次 2014年」
ただ反対に通院治療を行う人の割合は昔に比べて徐々に増加しており、グラフでは平成5年を境に入院を逆転している事がわかります。
つまり、生存率を含めたがんの治療期間は長期化していても、入院自体は減少し、通院は増加しているという事がわかります。これらを踏まえればがん治療における備えとして通院の保障を強化しても間違いではない事がわかります。
通院保障のみで十分か？
いずれも、医療技術の進歩もあって、放射線治療や、抗がん剤治療が通院メインで対応ができるようになったことが大きいのではないでしょうか。
では「がんの保障は通院のみで十分か？」という点についてですが、必要かどうかという話であれば必要という事になりますが、それのみでよいかとなるとある意味極端すぎるかと考えます。
心強い診断給付金(一時金)
がん治療といっても人それぞれ、どこにできたがんで進行状況などによっても、行う治療も異なります。
そこで柔軟性が高い保障内容としては診断給付金(一時金)が上げられます。給付条件は「がんの診断」になりますのでその後の治療内容は問いません。
診断給付金についてはこちらも是非ご確認ください。
がん保険における通院保障の必要性を考慮しつつも最終的には全体的な保障とのバランスによってそれぞれ重視するものを選択する事になるかと思います。
その他のがん保険の保障内容に関しても以下のページで各項目毎に必要性なども含めて解説しています。
