子供が生まれた時に加入を検討する保険と言えば間違いなく学資保険ではないでしょうか。
近所の先輩ママさんや先に子育てをスタートしている友人などの話もあり、子供が産まれたら何の疑いもなく加入する事だけを考えている方が多い事も事実です。
では本当のところ
「学資保険は必要なのか？」
という質問に対して学資保険の機能を十分理解している立場から言えば、
「必ず加入するべきものではないにせよ、多くの人におすすめできる」
商品だと思います。この必ずではないけどおすすめという部分に学資保険の特徴と注意点をまとめていますので検討中の方は是非ご確認ください。
学資保険の加入を判断する為の特徴と注意点を以下で紹介していきます。
学資保険とは
学資保険とは子供に将来かかるであろう学費の一部を「学資保険という金融商品」を使って積立をするものです。
積み立てる金額や期間はある程度自分で決める事ができ、それに応じて毎月の保険料を支払っていく仕組みです。
保険会社によっても異なりますが、お子さんが一定年齢に到達すると「学資一時金」「祝い金」「学資年金」「満期金」などの給付金を一括ないしは年金形式で受け取ることになります。
また学資「保険」というくらいなので契約者（親）が万が一亡くなった場合などは一定の死亡保障が組み込まれている事がほとんどです。
子供1人にかかる教育費はいくら？
学資保険では子供にかかる教育費の一部(入学金や大学の授業料)を積み立てるというのが一般的です。
と言うのも、お子さん一人にかかる費用は進学するコースによっても大分変ってはくるものの一般的には1000万円～1500万円程度かかるともいわれています。
学資保険では加入するお子さんの年齢や、保険商品にもよりますが一般的には積立期間は長くても子供が17歳の高校卒業時か18歳の専門学校or大学入学までになります。
お子さんが0歳の時に加入したとしても18年間で1000万円を貯めようとすれば毎月4.5万円～5万円が必要になるわけですが、18歳時点で教育費用の総額を準備しないといけないわけでもありません。
多くのケースでは高校卒業後の進学における入学金を無理のない範囲で準備するという考えが一般的ではないでしょうか。
必要性を考える学資保険の特徴
ではここからは学資保険の加入を判断するべく主な4つの特徴を紹介していきます。
いずれも各保険会社の契約内容や加入した時期によっても異なるので全ての学資保険に該当するわけではありません。
高い貯蓄性(払ったよりも多く戻ってくるか？)
加入する時期や商品によっても異なるので一概には言えないのですが学資保険では払込み保険料よりも受け取り総額が大きくなります。加入期間、支払い方法によっては支払い総額に対して最終的な受け取りの総額が110%～120%になる商品もあります。
超低金利時代では銀行に普通預金として預けているだけでは貯蓄額にもよりますがほとんど金利は付きません。
※ほとんどというか振り込みや引き落としの手数料を考えるとマイナスになる人の方がおおいかもしれません。
あくまで一例ではありますが30歳男性を契約者としてお子さんが0歳時に毎月1万円を18年間積み立てる学資保険に加入した場合には例) 1万円 × 12カ月 × 18年間 = 216万円
支払保険料総額216万円に対して総額250万円受け取れる学資保険であれば34万円得する事になります。
生命保険機能(払込免除特約など)
先述していますが、「学資保険」と言われるくらいなので保障的な機能が組み込まれています。
契約者（親）が保険期間中に万が一死亡した場合には以後の保険料の支払いが免除される「払込免除」が付加されている商品がほとんどです。
この場合、以後保険料の支払いは無くなっても契約した満期金は問題なく給付されるという仕組みです。
例えば総受取額300万円の学資保険に加入して、万が一支払い途中に契約者が亡くなってしまった場合でもお子さんが決められた年齢に到達した時点で300万円を受け取ることができるという事です。
つまり、300万円の学資保険に加入するという事は期間限定(18年間など)で300万円の生命保険に加入しているのと同じという事になります。
確実な貯蓄効果(強制力)
お金を貯めようと思ってもなかなか毎月決まった額を貯める事が出来ない人は多いです。
また銀行口座に貯めている場合、一旦は積立たとしても急な出費などでは引き出して使ってしまう可能性が十分考えられます。
学資保険は、毎月指定の口座(クレジットカード)から自動引き落としとなり、ほぼ強制です。
更に中途で解約すると元本割れがほとんどなので、物理的にも心理的にも辞めづらく結果として高い貯蓄効果に繋がります。
保険料控除による減税効果
学資保険はその他の生命保険同様に保険料控除の対象になります。
区分としては「一般生命保険料控除」として年間最大8万円(月間約6,700円)の保険料支払に対して所得税で4万円。住民税では2.8万円の控除を払込期間中であれば適応する事が可能です。
お金が増えるというよりは、本来支払うはずの税金が保険料控除によって一部減税されるという事です。これも銀行に同じ額を預けても減税効果はありませんのでその意味でも学資保険による積み立てには価値があります。
保険料控除については以下でも紹介しています。
学資保険加入時の注意点
ここまでに上げた学資保険の特徴をある程度理解した上ではやはり多くの方におすすめできるのではないかと考えます。
ただし、特徴としてのメリットは考え方によってはデメリットまではいかないまでも加入を検討する際の注意点にもなりますので学資保険における主に3つの注意点を紹介します。
払込期間
学資保険の払込期間(=積立期間)は一般的にお子さんが高校を卒業する17歳か大学や専門学校に入学する18歳時点が一般的です。
学資保険にもよりますが、給付金を受け取るのは払込完了以降になる事がほとんどです。
大学などの入学金準備として予定していた給付金がお子さんの誕生月によっては入学から数カ月後の受け取りになってしまう場合もあるので払込期間と受け取りの開始時期は加入検討時にしっかり確認しましょう。
自分だけでは判断できない場合にはプロのファイナンシャルプランナーなどに相談するのがおすすめです。
毎月の積立金額
学資保険を活用して最終的にいくら貯めたいのかという部分から決める事もできますが、積立は何年も続きます。
銀行預金であれば途中で積み立てを止めたとしても、積み立てた分が減る事はありませんが学資保険は途中で解約してしまうと元本割れします。
これが結果として簡単には止めないというメリットでもありますが、無理なプランを契約して途中で解約すれば確実に損するだけです。
絶対大丈夫というのは無理かもしれませんがある程度、どんな状況になっても最後まで続けられるプランを組むように心がけください。
保障内容の確認
一部の学資保険の中には純粋に教育資金を貯める目的以外にもお子さん自身の医療保障が特約で付加されていて、結果的に総支払額よりも受取金額の方が少ないという場合もあります。
それらは掛け捨ての医療保障が付加されているので計算が間違っているわけではありませんが、お金を貯めようとして加入した学資保険が結果として100%以下の戻り率になることに納得していない方が多いのも事実です。
また医療保障が付加されていない積み立てを目的とした学資保険でも保険会社によって戻り率が異なります。
インターネットや雑誌に紹介されているランキングはあくまで特定条件下でのケースがほとんどなので、実際により高い戻り率の学資保険を選ぶには複数の保険商品を比較検討できる保険ショップやFP訪問型の無料相談サービスがおすすめではないでしょうか。
このページのまとめ
学資保険はそのネーミングからも多くの方に認知されており人気が高いです。
ただし各社によって内容が異なるケースも多々ありますし、毎月の支払いが厳しくなって途中解約してしまう方もたくさんいます。
自分だけではいまいち分かりづらいという場合には積極的に無料相談サービスなどをご活用ください。