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医療保険の加入について

医療保険の必要性(必要?不要?)必要な保障や特約は

投稿日:2016年8月30日 更新日:

もしかしたらあなたは医療保険を加入を検討している最中にそもそも医療保険が必要なのかと疑問に感じてこのページに辿り着いたりしていませんでしょうか?

または、すでに加入中のその他の保険と合わせて医療保険の見直しを検討中の時にこのまま継続するべきなのか迷ってはいませんか?

医療保険が必要か不要かという考えにはそれぞれ主張があり、どちらかが正しいという事ではなく、公的な医療保障制度など関連知識を把握したうえで、必要だと思う保障内容や特約を納得した上で選んでもらえれば良いのではないかと考えます。

このページでは医療保険の必要性について公的医療保障制度も交えつつ解説しています。


医療保険が不要とされる理由

医療保険が不要とされる理由

主に医療保険が不要と主張される部分には日本の公的医療保険制度の充実を上げられる場合とそれに関連して貯金で医療費をカバーするという意見が上げられます。

公的医療保険制度の充実

事実、日本の公的医療保障制度は世界的に見ても非常に高い水準にあります。一定の自己負担で適正な医療行為を受ける事が可能です。

窓口自己負担割合について

国内の医療機関にて掛かった医療費は基本的には保険適応となり、本人の自己負担金額は3割となります。

区分 負担割合
3歳未満 2割
3歳以上70歳未満の人 3割
70歳以上75歳未満の人 2割
75歳以上(後期高齢者医療制度) 1割

この為、病院などを受診しても本人の窓口での自己負担はとても少ない金額になります。
また、本人負担が「現役時は3割」という事は、比較的みなさん認識されていますが、上限なく3割負担が発生すると思っている方が多い気がします。

高額療養費制度について

実際には3割を負担するのは1ヵ月に掛かった医療費の内、「一定金額」までとなり、それ以上は1%のみ負担すればよい仕組みがあります。これが「高額療養費制度」になります。

年収にもよりますが、一般的には保険診療分としての自己負担は1ヵ月あたり8万円~17万円前後が限度ではないでしょうか。

70歳以下の高額療養費制度
所得区分 自己負担限度額
標準報酬月額83万円以上の方 252,600円+(総医療費-842,000円)×1%
標準報酬月額53万~79万円の方 167,400円+(総医療費-558,000円)×1%
標準報酬月額28万~50万円の方 80,100円+(総医療費-267,000円)×1%
標準報酬月額26万円以下の方 57,600円
低所得者
(被保険者が市区町村民税の非課税者等)
35,400円

高額療養費制度についてはこちらでも紹介していますので、よければご確認ください。

傷病手当について

またサラリーマンの方であれば健康保険より「傷病手当」が保障されています。

これは業務以外での病気やケガによって4日以上休職する事になった場合に、それ以降1年半にわたって休職している限り給料(標準報酬月額)の約6割が支給されるというものです。
「傷病手当金」についてはこちらでも紹介していますので、合わせてご確認ください。

医療保険をカバーできる貯蓄がある人

公的医療保険制度の充実により自己負担額がそこまで高くならない事。加えてある程度の貯蓄があれば医療費を支払う事が可能という考え方になります。

医療保険が必要とされる理由

医療保険が必要な理由

それでも日本国内での医療保険の加入率は高く、ここからは医療保険が必要とされる理由についても確認してきます。

保険適応外の費用について

医療保険を不要と考える理由にある「公的医療保険制度」はあくまで保険適応の治療費を対象としています。

実際に入院などになった場合には、保険の対象にならない以下の項目が発生します。

先進医療

厚生労働大臣が定める一定の医療効果は認められているものの保険適応にはなっていない治療行為を先進医療に定めています。

医療技術の進歩による比較的新しい医療行為が多く、必ずしも万人が行うわけではないかもしれませんが、かかった治療費は全額自己負担となります。

技術名 平均技術料 (※)
多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術 535,218円
陽子線治療 2,680,805円
重粒子線治療 3,086,341円

医療保険ではこれらを先進医療特約として、かかった技術料のうち通算1000万~2000万円までを保証する内容が多いです。

先進医療特約についてこちらのページでも紹介しています。

差額ベッド代

差額ベッド代

また保険適応以外で最も発生しそうな項目が「差額ベッド代」です。こちらも厚生労働省が定義する条件に該当する病室において、4人部屋以下より1日あたり宿泊料(=ベッド代)が発生します。金額は各病院が独自に設定します。

基本的に患者本人の希望と同意によって発生するものではありますが、実際にはなかなか希望をそのまま通せない事情もあると思います。

差額ベッド代についてはこちらでも詳細を紹介しています。

その他

入院中の生活用品や家族がいる場合はお見舞い費用(交通費や食事代)なども保険適応外の出費となります。

今後の社会保障制度について

先述の通り、非常に素晴らしい日本の医療制度ですがあくまで現時点でのものであり未来永劫にわたって継続可能かどうかというと不安が残ります。

日本は長寿大国となり、高齢化社会を迎えています。当然連動する形で、「国民医療費」は時間の経過に合わせて増加しています。


出典厚生労働省「国民医療費の状況」PDFより抜粋

国民医療費は40兆を超え、今後も拡大が予想されます。現在3割の自己負担はもともと3割であったわけではありません。


健康保険の自己負担推移

  1. 1割(1984年)
  2. 2割(1997年)
  3. 3割(2003年)

と引き上げられているものです。


医療保険に必要な保障内容の選び方について

医療保険の選び方

将来を完璧に予測する事はできませんが、公的医療保障制度がある=医療保険は不要ではない可能性もご理解いただけたのではないでしょうか。

そこで医療保険の必要性を感じられた方の保障内容の選び方については改めて総合的にご自身が納得できるプランを選んでもらえればと考えます。

入院日額について

医療保険の主契約部分にあたる入院日額の設定は保険料(=掛け金)に大きく影響する部分です。

出典生命保険文化センター「1日あたりの医療費(自己負担額)はどれくらい?

公的医療保障制度をしっかりと把握しつつ、必要な金額の設定を検討してみてください。一般的な医療保険であれば入院日額は5,000円から設定が可能です。

入院日額についてはこちらでも紹介しています。

入院日数について

1入院当たりに保障される入院期間も医療保険を検討する際の重要項目です。
最近の入院は短期傾向にありますが、こちらもどんな病気やケガに備えたいかという部分と合わせて最適な入院日数を選択してもらえればと思います。

出典厚生労働省平成26年患者調査「施設の種類別にみた退院患者の平均在院日数の年次推移」PDF

医療保険の入院日数の選び方に関してはこちらでも紹介していますので、ぜひご確認ください。

特約について

入院日額や入院日数の主契約部分だけではなく、特約(オプション)部分の必要性を考える事で、最終的に希望する医療保障に繋がります。

特約の保障内容と、支払い条件をしっかりと把握して本当に自分が希望する医療保険を選びます。

このページのまとめ

医療保険も考え方は人それぞれの為、何が正しいという事はないかと思います。潤沢に貯金がある人には実際不要のような気もします。ただし、先述しているように医療保障制度が充実しているからという理由だけで、不要と判断しない方が良いかもしれません。

また特に考えずにお勧めされるままに医療保険に加入している場合には、やはり改めてその仕組みから、本当にご自身が必要な保障内容を整理したうえで、いくつか医療保険を比較検討してみるのがいいかもしれません。

実際の検討は複数の保険商品を横断的に比較できるような無料相談の窓口がおすすめです。

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