現在の保険会社の担当者はいい加減で、話の内容が信用できない。態度もどこか人を馬鹿にしたようなところが気になる。この際担当者を変更したいけどどうすればよいのかわからない。
担当者本人に直接変更するように依頼するわけにもいかないし。。
保険はそのまま、担当を変更したいという事もありますよね。
そこでこのページでは契約中の生命保険や医療保険の内容は変えずに確実に担当者を変更する方法を紹介します。
担当者を確実に変更するには
担当者が人である以上、中にはどうしても気が合わない、もしくはそれ以前に担当者側に何かしらの問題がある場合も十分考えられます。
保険会社、代理店の営業担当もロボットではない為、必ずしも全員が同じ質を維持できる訳ではなく結果的に提供されるサービスには大きな差が生まれる事があるのも事実です。
理由は何であれ、担当者を変更したいと感じたのであれば躊躇することなく即実行しましょう。
担当を確実に変更する内容には大きく2つ方法があります。
保険契約を解約する
まず担当者を変更したい多くの方が契約は解約せずにそのままを希望しているからこそ、困っているのだと思います。
- 途中でやめると損してしまう契約がある
- あと数年で満期を迎える
- 新規契約・更新手続きをしたばかり
などなど
ただ、ここで改めて考えてほしいのが、本当に現在の契約内容を正確に理解できているかどうかという部分です。
加えてあくまで可能性ではありますが、変更してほしいと感じる程の営業担当者がお客様個々人の要望を正確に汲み取ってプランの設計、提案が出来ているのかが気になります。
あくまで選択の一つではありますが、改めて契約の内容自体に疑問がある場合には担当変更ではなく、「解約」も視野に入れても良いのではではないでしょうか。
またいきなり解約だけをするのではなく「他社も含めて保障内容の見直し」であれば、現在の契約内容を理解した上で、
- 現在の保険契約を続ける
- 必要な部分だけ残す
- より希望に合う保険に入る
というような今までには無かった選択肢も広がる可能性があります。
これらの選択肢も保険相談の担当者が幅広い知識と経験を有し、信頼できる人であれば十分可能です。
保険相談は担当者の質で決まると言われるくらい担当者は重要です。
本当に信頼できる保険相談のプロをお探しの方は是非ご確認ください。
保険契約は継続する
やはり基本的には現在の契約内容はそのまま継続したいという場合であれば、いずれにしても現在契約中の保険会社に連絡する必要があります。
コールセンターに連絡する
具体的には該当の保険会社のコールセンター(お客様相談窓口)に契約者本人が連絡をします。
担当者が在籍している営業支社、営業所ではなく全体のコールセンターになります。あまり無いとは思いますが、担当者が所属する営業支社などでは担当者との距離も近い為、担当変更がされる前に担当者本人に内容が伝わり何かしらの連絡があるような事も考えられます。
本部のコールセンターになぜ変更を希望するのかその理由も合わせて伝えます。
加えて該当の担当者からのコンタクトを拒否される場合はその旨も合わせて伝えます。
別の営業支社に連絡する
通常はこの時点で担当変更になにかしらの手続きが取られるはずですが、それでも変更が完了しない場合であれば、別の営業支社などに連絡をして相談してみるという方法もあります。
保険会社によっても組織系統が異なる為、一概にこの方法が正しいと断言できるわけではありませんが、コールセンターに連絡しても話が進まない場合にはご検討ください。
変更による担当者へのペナルティについて
なお、担当変更がされた場合に、現在の担当者へ何かしらのペナルティがあるのか心配される方がいますが、特に気にされる必要はないかと思います。
こちらも保険会社によって、担当者の管理方法などが異なる為、一般論ではありますが新たな契約や更新手続きなどをしてから数年(主に2年以内程度)であれば何かしら担当者にペナルティがある可能性があります。
すでにかなり時間が経過しているのであれば特に何もならない可能性が高いです。
いずれにせよ、変更を希望されている方が言い出すことを躊躇されるような事ではありません。
他社も含めて内容の見直しをする
最後に契約自体の見直しについてですが、先に少し話しましたが保険の契約は相談する担当者次第で内容の理解から納得度。一連の満足度まで本当に大きく変わるものです。
扱っているものは同じ保険でもそれほど、担当する者によって左右されるくらい優秀な担当者、保険知識に精通している担当者が存在します。
必ずしも現在の契約を残すという選択が正解でない場合もあれば、やはりそのまま継続するべきという事もあるかと思います。
担当変更の手続きをサポートできる場合もありますので担当者の変更手続きに合わせて、他社の保険も含めた見直しを希望される方は保険の無料相談サービスなどをご活用ください。