医療保険の入院給付金日額は入院経験者へのアンケートからおおよその必要額や相場が分かります!
でも、
というような疑問を持たれている方も多いのではないかと考えます。
そこでこのページでは元保険外交員であり保険のプロの立場から検討者の状況に応じた入院給付金日額の必要額などを解説してきます。
という結果が出ています。
これらを参考に入院給付金日額を1万円を目安にするという事でも良いかと思います。
また平均はあくまで参考として状況に応じた細かなプランニング
等々、様々なケースも考えられますので医療保険における入院給付金日額の設定を考えられている方は是非参考にしてみてください。
入院した人が実際にかかった費用
冒頭でも触れているように過去に入院をした人が実際にどの程度、「入院1日につきいくら費用が発生したか?」を確認したアンケート調査があります。
アンケートからは1日当たり10,000円~15,000円が最も多く、次いで15,000円~20,000円という事がわかります。
医療保険加入者の入院日額の平均は
また今現在医療保険に加入中の方がいくらの入院日額を設定しているかも参考として確認が可能です。
直近の調査結果では、男性の平均入院日額は1万円以上。女性の平均入院日額は9000円以上。という結果になります。
女性の医療保険に最適な入院日額は
グラフでは女性のほうが若干金額が少なくなっていますが、治療費に関しては特に男女の性別によって費用が変わるわけではありません。
女性の場合は、医療保険の特約として「女性疾病特約」を付加しているケースも考えられますので上記のような金額差がある可能性も考えられます。
主婦の場合
また専業主婦の方の入院日額の設定について相談を受ける事もあります。こちらは実収入を得ていない為に、入院日額を少なく考える場合がありますが、実際の家事全般を有料の家事代行サービスなどに依頼すればそれなりの金額が予想されます。
主婦だからではなく、あくまでアンケート結果やその他の保険とのバランスをもって希望の入院日額を設定するのが良いかと考えます。
女性の医療保険の加入については「女性疾病特約」の必要性なども含めてこちらで紹介しています。
https://iryouhokenselect.com/women-insurance
医療保険の入院日額はいくら必要なの?
「入院日額はいくら必要なのか?」という問題に対してはどこまで医療保険で医療費のカバーを希望するかという考え方によって変わります。
医療保険だけで補いたい
入院費用はすべて医療保険で補いたいと考える場合は、可能な限り、高い入院日額を設定することになります。
貯金との併用で備えたい
急な出費に備える貯金などがある程度あり、医療費の一部をカバーできればよいという場合にはより合理的な日額設定になります。
医療保険の日額設定は5000円~
実際に一般的な医療保険の場合、入院日額は5,000円を最小日額として1,000円単位での調整が可能です。
※高齢者の場合は3,000円から設定可能な場合などもあります。
医療保険で加入できる日額の上限は?
また職種や保険会社によっても異なりますが一つの医療保険につき加入できる日額の上限は15,000円~20,000円までが一般的です。
未就学児や学生。危険な職種の方
未就学児の場合などは保険会社によっては加入上限が5,000円の場合があったり。
学生や危険職種の方では入院日額の上限が10,000円までの場合などもあります。
なお医療保険へ加入できる人の制限などについてはこちらでも紹介しています。
https://iryouhokenselect.com/joincondition
入院したらかかるお金について
具体的に入院日額を設定するにあたって、実際に入院したらいくらお金がかかるのかという部分を把握する事が最もわかりやすいと思います。
入院によって発生する費用や仕組みについて紹介していきます。
医療費(公的医療保険)
まず、日本国内の医療施設で行われる医療行為は公的医療保険の対象の場合、その為かかった治療費に関しては窓口で本人が支払う金額は年齢にもよりますが一般的に「3割」となります。
窓口での自己負担割合
区分 | 負担割合 |
---|---|
3歳未満 | 2割 |
3歳以上70歳未満の人 | 3割 |
70歳以上75歳未満の人 | 2割 |
75歳以上(後期高齢者医療制度) | 1割 |
入院の経験はなくても、風邪をひいて内科を受診した経験などはある為、治療しても3割で済むという認識を持たれている方は多いです。
高額療養費について
では仮に1か月の治療費(公的医療保険の対象)が100万円かかった場合は3割の30万円を支払う必要があるかというと「高額療養費制度」がある為、実際にはもっと少ない金額で済むことになります。
一般的に窓口での3割負担の上限は(267,000円)までとなり、これを超える医療費には1%を掛けたものとなります。
高額療養費の自己負担限度額(70歳未満)
所得区分 | 自己負担限度額 | 多数該当 (4か月目以降) |
|
---|---|---|---|
1 | 標準報酬月額83万円以上の方 | 252,600円+(総医療費-842,000円)×1% | 140,100円 |
2 | 標準報酬月額53万~79万円の方 | 167,400円+(総医療費-558,000円)×1% | 93,000円 |
3 | 標準報酬月額28万~50万円の方 | 80,100円+(総医療費-267,000円)×1% | 44,400円 |
4 | 標準報酬月額26万円以下の方 | 57,600円 | 44,400円 |
5 | 低所得者 (被保険者が市区町村民税の非課税者等) |
35,400円 | 24,600円 |
「高額療養費制度」についてはこちらでも紹介していますので、良ければご確認ください。
https://iryouhokenselect.com/high-medicalcost
医療費以外にかかるお金
ただし、上記はあくまで公的医療保険の適応分についての話であり、実際に入院をした場合には保険が適応されないその他の費用が発生します。
先進医療の技術料
医療行為ではあるものの保険が効かない治療に「先進医療」があります。
これは一定の治療効果は認められているものの、現時点で公的医療保険の対象になっていない医療技術で厚生労働大臣によって指定されています。
先進医療にかかる技術料の例